退職前の2026年3月に公開した資産計画です。6月の退職時点を想定した金額と、3月のスクリーンショットを分けて紹介しています。
早期退職を考えるうえで、まず整理したのが資産の内訳でした。ここでは、当時の試算に使った資産額と、退職後に目指していた配分を公開します。
📌 この記事でわかること
- 当時の試算に入れた資産の内訳
- 株式・現金・国債と、年金資産の役割分担
- 目標と実績の違い、その後のポートフォリオへの案内
その後、退職金の入金と企業型DCからiDeCoへの移換を経て、実際の配分がまとまりました。結果は退職金・iDeCo移換後の実際の資産配分をご覧ください。月次の実際の残高は月次資産公開まとめにあります。
全体像:当時の試算に入れた資産額
退職時点を想定した、当時の試算の入力額は次のとおりです。6月末の実績を集計した表ではありません。
- 現金:300万円
- 投資信託(課税・NISA)
- eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー):980万円
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500):1,420万円 ※異なるものもありますが便宜上まとめています
- ニッセイ NASDAQ100 インデックス:300万円
- 個別株:1,200万円(配当利回り3.5%前後・元本期待リターン1%程度という前提でシミュレーション)
- 企業型DC(退職後iDeCoへ移換予定):1,280万円
合計ではおよそ5,480万円+退職金2,400万円というスタートラインから、2070年までのライフプラン・シミュレーションを回しています。
以下は2026年3月20日時点(退職前)の状況です

インデックス投信:3本柱で世界株に乗る
我が家のポートフォリオの中核は、インデックス投信3本です。
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500):1,420万円
- eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー):980万円
- ニッセイ NASDAQ100 インデックス:300万円
当時の試算では、期待リターン(想定した年率)とボラティリティ(値動きの大きさ)を次のように置きました。推奨値でも、将来の見通しを保証する値でもありません。
- S&P500:期待リターン9%、ボラティリティ18%
- 全世界株式(ACWI相当):期待リターン7%、ボラティリティ18%
- NASDAQ100:期待リターン15%、ボラティリティ20%
退職後のリバランス・ルールでは、株式部分を「S&P500 50%・オルカン45%・NASDAQ100 5%」に寄せる方針にしています(許容レンジは±5%)。
米国一本足打法にしすぎず、世界全体も取り込みつつ、スパイスとしてNASDAQを少量だけ混ぜるイメージです。
個別株:配当3.5%の「現金エンジン」
個別株は約1,200万円で、配当利回りはざっくり3.5%前後を想定しています。
- 年間の想定配当金:およそ42万円
- 元本側の期待リターン:年1%程度(当時置いた仮定)
- 受け取った配当は、そのまま現金にチャージして生活費の足しにする想定
配当を生活費の足しにする役割を期待していました。ただ、配当額は固定ではなく、減配もあり得ます。配当によって資産枯渇確率が下がるという効果は、元の比較条件を確認できないため示しません。
企業型DC → iDeCo:60歳以降の“年金タンク”
企業型DCは1,280万円あり、退職後にiDeCoへ移換する前提にしています。
- 移換後の商品:
- eMAXIS Slim 全世界株式(日本除く)
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
- 配分:日本除く全世界50%・S&P500 50%
- 受け取り方:60歳から20年間の分割年金として受給(残高は継続運用)
このDC/iDeCo部分は「60〜80歳の自前年金タンク」として、基本的には手を付けず、課税口座とは完全に別レーンで設計しています。
公的年金と合わせて3本目のキャッシュフローをつくるイメージです。
現金ポジション:最低1,000万円のフロアを死守
シミュレーション上は、現金の“床”を1,000万円に保つルールを明確に決めています。
- 毎年末にリバランスを行い、
- 現金:1,000万円
- 個人向け国債(10年変動):500万円
をまず確保
- これに不足する場合は、
- インデックス投信を売却
- それでも足りなければ個別株を売却
さらに、前年にリスク資産(株式)がマイナスだった年は「現金フロアと国債だけでしのぎ、株は売らない」というルールを入れました。
- リスク資産が下がっているときに投げ売りしない
- 生活費はまず現金→それでも足りなければ国債から
この「現金1,000万円+国債500万円」は、下落時に生活費のための株式売却を急がずに済むように考えた目標です。この額で将来の資産が枯渇しないと検証できたわけではありません。
早期退職シミュレーションとの関係
このポートフォリオを前提に、
- 2026年6月末退職
- 退職金2,400万円
- 65歳以降の年金
- iDeCo・個人年金・個別株配当
などを条件に入れて、2070年までの家計を試算しました。当時は回答を見て安心しましたが、元の計算を今は確認できず、資産枯渇確率を検証した値として示すことはできません。
資産と家計を整理する過程は、退職を決める支えになりました。その経緯は早期退職前に44年分の資産を試算|条件と決断の記録、当初の運用ルールは取り崩しとリバランス|早期退職前に考えた運用ルールにまとめています。
このポートフォリオに込めた考え方
最後に、この構成に落ち着いた理由を一言でまとめると、こんな感じです。
- 資産の「増やす部分」は、S&P500+全世界株+NASDAQ100という株式インデックスで世界経済の成長に乗る
- 資産の「守る部分」は、現金1,000万円+個人向け国債500万円で生活防衛ラインを死守
- 将来の「年金部分」は、公的年金+iDeCo+個人年金+配当で、複数の流れをつくる
次は、このポートフォリオがどのように増えてきたのか(2018年以降の資産推移)や、各商品の選び方・失敗談なども含めて、もう少し踏み込んで書いていきます。
※この記事の内容は個人の資産運用・シミュレーションの記録であり、投資を推奨するものではありません。投資は元本割れ等のリスクを伴います。実際の投資判断はご自身の責任で行ってください。
📊 これまでの資産推移をまとめて見たい方は「月次資産公開まとめ」をご覧ください。
更新メモ
2026年10月4日:退職時点の想定額と3月の画面を区別しました。元の試算を確認できないため、枯渇確率と運用ルールの効果の断定を外し、移換の用語を整理しています。
2026年9月12日に追記した実際の資産配分への案内を、導入部分へまとめました。
一般的な投資リスク・試算の限界についての参照資料:金融庁「資産形成の基本」。個人の試算結果を裏付ける資料ではありません。

